だつりょくまんのブログ

ゆったり、まったり、、、

【引っ越しの話】郵便局の転居届について

 前回は、引っ越しの際のNHKの手続きについて、書いてみました。

datsuryokuman.hatenablog.com

 今回は、引っ越しをした際に、郵便物を転送してくれる転居届について、書いていきたいと思います。

 皆さん、郵便局が提供している「転居・転送サービス」について、そもそもご存知でしょうか?

【郵便局の転居・転送サービスについて】

 引っ越しの際に、転居届を、近くの郵便局窓口、ポスト投函、インターネット等で提出することで、1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送してくれるサービスです。

※転送期間は、届出日から1年間。(転送開始希望日からではない。)

※転送期間経過後は、差出人に郵便物等を返還。なお、更新する場合は再度転居届を提出すれば延長可。

 現住所に来ている郵便物をすべて把握している方、旧住所に郵便物が届いてもよい方を除いて、こちらのサービスは必ず利用した方が良いでしょう。その1年という猶予期間中に、各場所に連絡を行い、住所変更手続きを進めることができます。では、転居届はどのように出すのでしょうか?

【インターネット(e転居)で提出する場合】

 転居届もネットで提出することが出来るようになりました(e転居)。インターネットでの申し込みは下記のリンクからサイトへ飛び、手続きを行います。

e転居の手続きについて

 ①インターネットに接続しているスマートフォンまたはパソコンにて、下記のリンクをクリック。

②ゆうびんIDでログインもしくは新規登録※1

③本人確認書類の登録。(マイナンバーカードまたは本人確認書類で手続き。)

④最初にログインする際は、利用確認・同意が必要。

⑤届出者情報確認(氏名・メールアドレス・電話番号)

⑥e転居の利用同意

⑦内容を入力。(旧住所の郵便番号・住所、新住所の郵便番号・住所、旧氏名、旧住所に住む人の有無、転送開始希望日)

welcometown.post.japanpost.jp

※1 ゆうびんIDの新規登録について(ゆうびんIDがない方のみ)

 ①下記のリンクからページにアクセス

②ゆうびんIDとなるメールアドレス、パスワードを記入し、ログインを選択。(もしくは、マイナンバーカードでログイン)

③氏名、性別、生年月日、国コード(日本の場合81)、電話番号、郵便番号、住所、メールマガジン等の受け取り有無やメール通知サービスの利用有無を選択し、確認画面へ。

利用規約と記入内容を確認し、規約に同意して仮登録を行うを選択

⑤登録を行ったメールアドレスに連絡が来るため、確認。

⑥届いたメールのURLをクリックし、本登録完了。

login.post.japanpost.jp

 このように、インターネットで24時間自宅でも手続きができるので、忙しい時期に引っ越しをする方にとっては、ありがたいサービスですね。その他にも、ポスト投函や窓口での手続きもあります。

【ポスト投函で提出する場合】

 郵便局窓口等に設置している転居届の内容を確認し、必要事項の記入及び提出者の本人確認資料の写しを添付し、付属の専用封筒に入れて、切手を貼らずにポストへ投函します。

①同意事項を確認の上、「同意チェック」欄を塗りつぶす。

②転居情報(届出年月日、転送開始希望日、旧住所の郵便番号・住所、転居者氏名、新住所の郵便番号・住所・電話番号・転居届提出氏名・郵便番号・住所・電話番号・転居者との続柄)を記載

③提出者の※本人確認書類の写しを貼り付け。

④3面を切り取らずに折りたたみ、付属の専用封筒に封入し、ポストへ投函

※本人(提出者)確認書類:運転免許証、各種健康保険証、運転経歴証明書在留カードマイナンバーカード、特別永住者証明書

【郵便窓口で手続きする場合】

①本人(提出者及び転居者)の確認

・個人の転居の場合:本人(提出者及び転居者)の運転免許証、各種健康保険証など

・会社、団体等の転居の場合:社員証、各種健康保険証など窓口へ来る方と会社、団体等との関係が分かるもの(転居届の「転居届提出者氏名」欄には、提出手続きをする方の氏名を記入)

②旧住所の記載内容の確認

 転居者の旧住所が確認できる運転免許証、パスポート、個人番号カード、住民基本台帳カードまたは住民票等、官公庁が発行した住所の記載があるもの

【注意点】

①転居届受付後、転居の事実確認をする場合あり。(日本郵便株式会社社員による現地訪問、転居者が不在の場合、同居人等への転居者の居住の事実確認、旧住所あて確認書の送付)

②行政機関・企業から預かった住所などの変更手続きの案内、その他のお知らせ、日本郵便のサービスに関する情報や生活に役立つ情報等について、希望する方へ、案内を転居先へ送付する場合がある。

 

 以上が、郵便物の転居届について、書いてきました。郵便物はいつ何が誰から送られてくるかを把握することが難しいため、転居届は本当に助かります。引っ越しをする際は、転居届の提出を忘れないようにしましょう!

 

 では、まったり~!

【引っ越しの話】NHKの転居手続きについて

前回は、引っ越しの時の火災保険の手続きについて、書いてきました。

datsuryokuman.hatenablog.com

 今回は、NHKの転居手続きについて、書いていきたいと思います。NHKの引っ越し手続きは大きく分けて2つ!新しく引っ越す先にNHKの接続があるかないかにより手続きが異なります。

【引っ越し先にNHKの接続がない場合】

 世帯全員が引っ越しをし、引っ越し先に放送が受信可能な機器を持っていく場合、住所変更をし、継続契約をする必要があります。その手続きについて、書いていきたいと思います。

①現在契約している情報と転居先の情報を準備する。

NHKの引っ越しフォームにて、情報を入力

転居予定日、氏名、新しい住所、電話番号、旧住所、メールアドレスを入力し、お支払方法・コース等を入力し、手続きが終了です。

※賃貸物件の場合、衛星放送が利用可能かどうかなどにより料金が変更となりますので、ご注意ください。

【引っ越し先にNHKの接続がある場合】

 親世帯との同居や、婚姻による同居等のように、受信契約がある世帯と一緒になる場合、いずれか片方の受信契約を解約することになります。解約手続きに関する手続きフォームはなく、電話による解約手続きとなります。そのため、下記のお問い合わせ先に電話をして、解約する旨を伝えましょう。その際は、現在の住所地、引っ越し先の住所地、連絡先、契約者名等の聞き取りがありますので、事前に調べておきましょう。

連絡先:NHKふれあいセンター

(フリーダイヤル)0120-151515

ナビダイヤル)0570-077-077

IP電話等で上記のフリーダイヤル・ナビダイヤルを利用できない場合は、050-3786-5003(有料)を利用。

※受付時間:午前9時~午後6時(土日祝日も受付)

12月30日午後5時~1月3日は利用できない。

 

 以上が、引っ越しの際のNHKの手続きについてです。転居はフォームなどで回答できるため、手続きが行いやすいですが、解約の手続きは電話のみとなっており、少し不便です。仕事などが忙しい方は、早めに連絡をしておきましょう。

 

 では、まったり~!

【携帯の話】携帯会社の乗り換えについて(MNP予約番号の取得方法) 機種変更 

 こんにちは。だつりょくまんです。

 携帯電話が故障したり、電話料金の見直しがきっかけで、他の携帯会社を使いたいと思うことがありますよね。現在使っている携帯会社よりも、別の携帯会社を利用した方が、サービスが良かったり、自分に合ったプランを選べたり、金額が安くなったり、、、などなど。見直しをすると変更した方が良い場合が多く生じます。

 携帯会社を変えるときに支障となるのが、今使っている電話番号とメールアドレスが使えるか問題。それぞれについて、書いていきます。

【電話番号の引き継ぎ】

MNPについて

 電話番号を引き継ぐときによく耳にする「MNP(エムエヌピー、Mobile Number Portabilityの略)」。MNPとは、携帯電話・PHSの利用者が携帯会社を変更した場合に、電話番号はそのままで変更後の携帯会社のサービスを利用できる制度です。

 つまり、携帯会社を変えても、引き続き同じ電話番号は使えます!職場の人や友人に電話番号が変わります等の連絡をしなくて良いのはありがたいですね。しかし、手続きが必要なため、注意が必要です。

MNPの手続きについて

 電話番号を引き継ぐためには、事前に手続きが必要です。

(現在契約の携帯会社)

MNP予約番号の発行を申請

 MNPを利用するにあたり、契約している携帯会社にMNP予約番号の発行を申請しなければなりません。申請方法は、携帯会社によりますが、基本的に下記の2点から選びます。

 ・電話によるMNP予約番号の発行

 携帯会社に電話をして、MNP予約番号発行依頼をし、後ほどSMSなどで受け取る。コールセンター等の方が対応してくれるため、安心しますが、営業時間が9:00~20:00と決まっているため、忙しい方には難しいかもしれません。

 ・マイページ等インターネットによるMNP予約番号の発行

 携帯会社が用意しているマイページ等にログインをする方法です。基本的に24時間利用することができ、好きな時間に手続きができます。マイページ等のID・Passを覚えている人であれば、こちらの仕組みを利用するほかありませんね。

MNP予約番号発行。

 電話やネットで、MNP予約番号発行依頼の連絡をしたのち、登録している電話番号あてにSMS等が届きます。その番号は、次の携帯会社と契約する際に必要となりますので、忘れずにとっておきましょう。

MNP予約番号には有効期限が2週間程度で設定されている場合があるため、早めの手続きを忘れないようにご注意ください。

(新しく契約する携帯会社)

MNP予約番号をもって契約の申し込み

 MNP予約番号を発行してもらったら、新しい携帯会社と契約手続きを行います。その際に、MNP(乗り換え希望)を選択すると、MNP予約番号を入力する欄が出てきますので、入力しましょう。契約が終了し、SIMなどの設定も終われば、前の携帯は使えなくなります。そのために、前回説明した、機種変更の手続きを行っておきましょう。

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 ここまでが、電話番号を引き継いだ契約についてでした。では、メールはどうなるのでしょうか?

【メールアドレスの引き継ぎ】

 メールアドレスの種類によりますが、大手キャリアや携帯会社が独自で提供しているメールサービスは、引き継ぎができません。格安SIMが流行しているこの時代ですので、機種変更を良い機会に、Googleやyahooが提供しているフリーメールを利用しましょう。フリーメールであれば、パソコンで見ることができたり、スマホを引き継いでもそのまま使用できます。特にLINEが普及しているこの時代では、メールもあまり利用しないと思いますので、フリーメールに変更することをおすすめします。

 

 以上が、携帯会社の乗り換えについて、書いてきました。格安SIMがたくさん選べ、解約手数料が安くなったいまだからこそできる、乗り換えをこの機会に検討してみてください。

 

 では、まったり~!

 

【携帯の話】Androidスマホの機種変更前にすること

 こんにちは。だつりょくまんです。本日は、新しいスマホに機種変更する際に行うべき、Androidスマホですべきことについて、書いていきたいと思います。

【新しいスマホに機種変更する前に】

 まず、何よりも新しいスマホを使用開始する前に、現在使っているAndroidスマホでしておかなければならないことがあります。この処理をしておかないと、今までのデータがなくなってしまう場合がありますので、注意が必要です。では、実際にどんな処理が必要なのでしょうか?スマホによっては、ケーブル同士をつないでデータ移行などもできるようですが、一般的な場合を書いていきたいと思います。

おサイフケータイやポイントサービスのアプリの引き継ぎを行う。
スマホ決済(QRコード決済)の引き継ぎを行う。

 ①②ともに、サービスによっては、事前に機種変更引き継ぎの手続きをしておかなければならない場合もあります。そのため、残金やポイントを引き続き利用するため、あらかじめ利用しているサービスを確認し、手続きの有無を確認しておきましょう。

スマホ内のデータのバックアップを行う。

 元のスマホの契約を解約すると、インターネットに接続できなくなります。Wi-Fiなどのインターネット接続ができれば問題ないことが多いですが、接続できない場合、データを移行できなくなります。そのため、事前にスマホ内のデータをバックアップしておきましょう。バックアップの方法は、「お使いのスマホ名 機種変更 バックアップ 方法」もしくは「Androidスマホ 機種変更 バックアップ」などで検索をかけるとネットで出てきます。十分に余裕をもって手続きを行いましょう。

④各種アプリごとに機種変更の手続きを実施

 データをクラウド上で管理しているアプリを除き、機種変更をする前にアカウントの引き継ぎやデータのバックアップを取っておかないと引き継げないことがあります。

 特にLINEアプリは、バックアップを取っておかないと今までのトーク内容が移行できない状況に陥ります。そのため、アプリごとに情報を検索し、引き継ぎ漏れがないようにしておきましょう。

 

 以上が、Androidスマホの機種変更をする場合に準備することでした。格安SIMが台頭してきた最近は、大手キャリアが独占していた10年前から比較して、自分で引き継ぎをする機会が増えてきましたよね。手続き自体は簡単ですので、間違えないようにやってみましょう!

 

 では、まったり~!

【引っ越しの話】火災保険の住所変更等の手続きについて

 前回は、引っ越し時のガスの手続きについて、書いてきました。

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 今回は、賃貸物件では欠かせない火災保険の引っ越し手続きについて、書いていきたいと思います。

【準備することについて】

 まずは、現在の契約内容を確認する必要があります。そこで、下記の書類を手元に準備し、契約内容を確認します。

①お客様番号(契約証書に書いている。)

②契約者氏名・電話番号・生年月日

③現在の火災保険適用物件住所

④引っ越し先の火災保険適用物件住所

⑤退去日及び入居日

 これらの情報を準備したら、引っ越しの1か月から2か月前を目安に、保険会社に連絡をします。(不動産仲介業者が保険を取り扱っている場合は、解約手続き時にお伝えしましょう。)

【手続き】

①保険会社に電話または案内フォームにて、連絡を行う。

②引っ越しの旨を連絡し、継続依頼

 

 以上が、引っ越しの際の火災保険の手続きとなります。継続する場合は簡単ですので、負担にはなりませんが忘れないようにしましょう。

 

 では、まったり~!

【ふるさと納税の話】確定申告の方法について

 こんにちは、だつりょくまんです。今回はふるさと納税にかかる確定申告について、書いていきたいと思います。

 以前、ふるさと納税は寄附をしただけでは終わらず、控除申告処理をしなければならないと書いてきました。

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 そこで、ふるさと納税をしている方は、ワンストップ特例申請を活用するか、確定申告を行う必要があります。では、確定申告が必要な方はどのような方でしょうか?

ふるさと納税をした方で、確定申告が必要な方】

・自営業や不動産収入がある方

・年間2,000万円超えの給与・収入があった方

・医療費控除、住宅ローン控除や寄附金控除を受ける方

など、もともと確定申告をしなければならない方。その他、

・ワンストップ特例申請書を出していない方

・ワンストップ特例申請書

ふるさと納税をした自治体が6自治体以上の方

 このように、ワンストップ特例申請を活用していても、確定申告をしなければならない場合があります。確定申告をする場合は、ワンストップ特例申請は無効化されるため、申告時に寄附金控除も忘れないようにしないといけません。

【確定申告に必要な書類関係】

・寄附金受領証明書(複数自治体に寄附をしている場合は、全自治体分。最近はふるさと納税サイトが出している証明書も有効。)

・対象期間の源泉徴収票

・還付金受取用口座番号

マイナンバーカード(マイナンバー通知カード+本人確認書類)

【確定申告の時期】

毎年、2月中旬から3月中旬。

2023年は、2月16日(木)~3月15日(水)

【確定申告の流れ】

 まずは、確定申告書を作成します。作成に当たっては、好きなシステムを使用したり、税理士にお願いしたり、国税庁が提供している確定申告書等作成コーナーを参考にするのもよいかと思います。

 作成をしたら、確定申告書を下記の方法で提出します。

e-Tax(電子申告)で申告(事前に利用開始のための手続きが必要)

②手書きやパソコン印刷で作成した申告書を、住所地等の所轄の税務署へ郵送(又は持参)

申告書を提出・受理をされたら、実際に控除が始まります。

【控除の開始時期】

 前年の1/1~12/31に寄附を行ったふるさと納税分を、2月中旬~3月中旬の期間に確定申告を行う。所得税は、確定申告後のおよそ1~2か月後に還付(4~5月)。住民税は、確定申告後6月から翌年5月まで毎月控除。

 

 というように、ワンストップ特例申請を活用できない方は、確定申告も忘れずに行ってください。申告までが一つのふるさと納税。お忘れなく。

 

 では、まったり~!

【引っ越しの話】ガスの手続きについて

 前回は、引っ越しの時の電気の手続きについて、書いてみました。

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 今回は、ガスを利用するにあたっての手続きについて、書いていきたいと思います。ガスはほかのライフラインと異なり、立ち合いが必要という特徴があります。また、ガスコンロを設置する場合は、その際に準備しておけばガス業者が接続してくれる場合もあります。ガスについては、完全に地域により異なりますので参考までにご覧くださいませ。希望日時に作業を行えるように、申し込みは早めに済ませましょう。

【準備することについて】

 まずは、現在の契約内容を確認する必要があります。そこで、下記の書類を手元に準備し、契約内容を確認します。

①お客様番号(検針票等に書いてある。)

②契約者氏名・電話番号・生年月日

③現在のガス利用住所

④引っ越し先のガス利用住所

⑤退去日及び引っ越し先でのガスの利用開始予定日

 これらの情報を準備したら、引っ越しの1か月から2か月前を目安に、ガス会社に連絡をします。ガスは立ち合いが発生するため、早めに連絡することをおすすめします。

【引っ越し前の物件での手続き】

 引っ越しをする際には、住んでいる家のガスを止める手続きをしなければなりません。そのため、電話または案内フォームにてガス会社に連絡をしましょう。

①ガス会社に電話または案内フォームにて、連絡を行う。

②引っ越しの旨を連絡し、引っ越し先でも利用可能か解約が必要かを確認する。

③引っ越し当日に立ち合いをし、ガスを止める。

④精算。この時、補償金を入れている場合は、補償金の返金があり。

【引っ越し後の物件での手続き】

 継続して引っ越し後の物件で利用する場合は、再度立ち合いを行う必要があります。申込時に契約者が立ち合いをできる日時を伝えておきましょう。

①引っ越し予定日に立ち合い

②契約

③補償金などを支払い

※ガスの種類には、都市ガスやLPガス(プロパンガス)等いくつかあります。地域によって対応しているガスの種類が異なるため、あらかじめ新居で対応しているガスの種類を把握しておきましょう。不動産仲介業者を利用する場合は、紹介してもらうのも一つの手ですね。

 

 以上が、引っ越しの際のガスの手続きについてでした。電気や水道と異なり、ブレーカーや水道の元栓を操作すれば利用できるというものではありません。また立ち合いが発生するため、引っ越しが決まったら早めに手続きを行うようにしましょう。

 

 では、まったり~!